【横浜の不動産会社】サウナ付き物件による不動産投資のメリット・デメリット

不動産投資と聞くと、マンションなどの集合住宅の賃貸経営をイメージする方も多いかと思います。
もちろん賃貸経営がメジャーな不動産投資であることは事実ですが、実際はそれに付加価値を加えた物件を貸し出すという方法もあります。
今回は、サウナ付き物件による不動産投資のメリット・デメリットを解説します。

サウナ付き物件による不動産投資のメリット

不動産投資にサウナを取り入れる最大のメリットは、やはり競合物件との圧倒的な差別化です。

近年のサウナブームにより、単なる設備以上の価値を持つサウナ付き物件への需要が急増しています。
賃貸マンションであれば、周辺相場より高い賃料設定(10〜20%程度のプラス)が可能になり、空室リスクの低減と利回りの向上が期待できます。

特に個室サウナや共有部の本格サウナは、高所得層や“サウナー”と呼ばれる熱心な層に強く訴求し、物件の資産価値そのものを高めます。

またサウナ付き物件による不動産投資のメリットには、稼働率の安定と長期入居も挙げられます。

サウナは日常的なルーティンに組み込まれることが多いため、一度その心地良さを知った入居者は退去しにくくなる傾向があります。

さらに一棟マンションの共用部に導入する場合、居住者間のコミュニティ形成を促し、物件全体の満足度を底上げする効果もあります。

ちなみに民泊や宿泊施設としての運用であれば、宿泊単価の大幅な引き上げが可能です。
「サウナがあるから選ぶ」という目的型予約が増えるため、閑散期でも安定した集客が見込める点は大きな強みです。

サウナ付き物件による不動産投資のデメリット

サウナ付き物件での不動産投資における最大のデメリットは、高額な初期投資と維持管理コストです。

サウナ設置には、数百万円から一千万円単位の費用がかかることも珍しくありません。
また運用開始後も多額の電気代・ガス代が発生し、水回りの清掃やカビ対策、木材の張り替えなど、通常の不動産管理にはないメンテナンスの手間とコストがかさみます。
これらが収益を圧迫し、期待したほどの利回りを得られないリスクがあります。

さらに、火災リスクと法規制の壁も無視できません。
サウナは高温を扱うため、火災発生のリスクが常につきまといます。
実際に発生した事故により、火災保険料の高騰や、厳しい消防検査が求められるケースも増えています。

さらに建築基準法や公衆浴場法などの規制により、設置場所や仕様に制限がかかることがあり、導入のハードルは決して低くありません。

まとめ

サウナの需要は非常に高く、それが付帯している物件となればかなり人気が出ることが見込まれます。
単純に入居者付けがうまくいくだけでなく、入居者の定着化や賃料アップといったメリットも期待できます。
しかし、サウナの設置や運用は決して簡単なものではなく、サウナブームが去った後の出口戦略についても考えておかなければいけないため、注意が必要です。
クラン株式会社では、訳あり物件を積極的に買取しています。